CFP(カーボンフットプリント）とLCAは、どう異なるのか。

GHGなどの温室効果ガスの算出方法である、LCAとCFP。どの方法が導きたい解に近くなるのかという視点で、2つの言葉の違いと、種類別の活用方法をご紹介します。

LCA（Life Cycle Assessment）とCFP（Carbon Footprint）は、温室効果ガス（GHG）の算出方法です。双方の概要は下記の通りです。

LCAとは。

LCAはLife Cycle Assessmentの略称で、ライフサイクルアセスメントと呼ばれています。ある製品またはサービスが、ライフサイクル全体（資源採取・製造・輸送・使用・廃棄・リサイクルなど）において、または特定段階において環境へどのような影響を与えているかを適切かつ定量的に評価する手法です。

算定項目

算定できる項目は下記の通り、GHGだけではない範囲での算定が可能です。

• オゾン層破壊

• 資源枯渇などの地球環境問題

• 酸性化

• 砂漠化

• 生態系破壊などの地球環境問題

• 騒音や振動などの生活環境問題

どんな時に有効なの？

カーボンニュートラルに向けて、炭素に対して税金を付加する炭素税も検討されていますが、一番の想いは地球を守ること。

企業の脱炭素化に、”本当に炭素排出量が達成できているのか？生物多様性が守られているのか？”等の指標に効果的です。

CFPとは

カーボンフットプリントと呼ばれています。製品またはサービスがライフサイクル全体を通して排出する温室効果ガスをCO2に換算し、パッケージなどに分かりやすく表示する仕組みです。

どんな時に有効なの？

企業はCO2排出量の情報を製品に分かりやすく表示することで、CO2排出量削減行動に関する気づきをサービスの消費者と共有することができます。
消費者は情報を知ることで、より低炭素な消費生活へ自ら変革する機会を得ることができます。

また、CFPを実施することは、サプライチェーン内の企業と協力し、更なるCO2排出量削減を推進することにも役立ちます。

LCAとCFPはどう異なるの？

算出結果の違い

• CFP（カーボンフットプリント）は、製品またはサービスのライフサイクル全体で排出される温室効果ガスをCO2に換算して計算し、消費者に分かりやすく表示する方法です。主にCO2排出に焦点を当てます。

• LCA（ライフサイクルアセスメント）は、GHGだけでなく、資源の枯渇や地球環境への影響を含む、製品やサービスの環境影響を包括的に評価します。より広範な環境影響を評価する方法です。

CFPはバイオマス製品での固定など、GHG排出量の排出及び除去の項目が別で表示されるのに比べ、LCAは全体と工程ごとの排出量の表示を行います。

基準の違い

• LCAはISO規格によって世界標準の基準が設定されており、日本を含む多くの国でサステナビリティレポートやCSRに利用されています。

• CFPはより狭い焦点を持つため、主にCO2排出量の可視化と削減に焦点を当てています。

ISOの規格が異なる。

ISOで定められている双方の基準は下記の通りです。

LCA
ISO14044：2006 
対象：全てのインベントリ
評価：全ての影響領域（選択も可能）
算定方法：単位プロセスの収集
（フォアグランド・バックグランドデータ）
算定基礎：昨日単位　*製品寿命〇年、など。
算定範囲：ライフサイクル全体。（原料調達～廃棄まで）

CFP
ISO14067：2018
対象：GHGのみ
評価：気候変動（地球温暖化）
算定方法：活動量の収集とデータベース
（一次データ・二次データ）
算定基礎：宣言単位も認める。
算定範囲：製品の一部もOK。

表示方法の違い

LCAは排出量の算定を目的にしています。従って算出結果は排出量の総計が表示されます。

一方でCFPでは、リサイクルやバイオ素材などで控除される排出量を負として表示を行います。
また、バイオ素材で素材に固定したCO2の量を差し引きゼロとし、その控除量を欄外に記載するなど、控除した量の算定結果を負の値、排出量を正の値として表示することが特徴となっています。

目的に応じて使い分けよう。

CFPは消費者にCO2排出情報を提供し、意識を高め、低炭素な消費行動に促すのに役立ちます。一方、LCAはより包括的な環境影響評価を行い、サプライチェーン全体で環境への影響を評価し、協力して排出削減を進めるためのツールとして活用されます。どちらも環境への貢献を追求するための手法であり、目的に応じて選択されます。

GHG測定の目的

算定の目的は対象や目的によって異なりますが、算出を使用した主な目的は下記の通りです。

・製品やサービスの温室効果ガスの排出量を「見える化」する。
　今後の削減量の目標設定を行うことに役立ちます。

・「見える化」された情報を用いて、事業者がサプライチェーンを構成する企業間で協力して更なる CO2排出量削減を推進すること。
　　EU・米国をはじめ、サプライチェーンとしての要件となる場合も多く、国際間取引の際の参考となる場合がございます。

・事業者と消費者の間でCO2排出量削減行動に関する「気づき」を共有すること。　
　社内浸透及び消費者と一体となった施策の推進となる基準値としてご活用いただけます。

・「見える化」された情報を用いて、消費者がより低炭素な消費生活へ自ら変革していくことを目指す。
　マーケティングや広報などに、参考データとして使用が可能です。

・今後の炭素税の計算の参考となる。
　日本でも導入が検討されている炭素税。将来に向けた目標指標の一つとしてご活用いただくことが可能です。

活用方法

脱炭素新素材の開発の際はLCAの前段階である、どのような素材がどの効果ガスを排出しているのか、の特定が必要となります。

調達側、使用側から考えると、脱炭素に有効な新素材の調達を行うと、企業がESG投資などの指標であるScope3のカテゴリのうち、調達の項目における数値を減らすことができます。

こちらは開発側・調達側どちらが負担するという枠組みではなく、共同で開発・展開していくことに、win-winのモデルがあると考えています。

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参考文献：CFPプログラム概要 (cfp-japan.jp)