Members＋ 脱炭素DXレポート
インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。
2022年6月までに公開した記事をまとめております。
ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。
株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました！
「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。
当社が運営する本note「Members＋ ‐私たちの未来とビジネスを考える‐」では、これまで脱炭素とDXという大きく２つの軸からさまざまな記事を執筆してきました。特に2020年から2021年にかけては、新型コロナウイルスの拡大によって社会が大きく変化したことで、DXへの関心が飛躍的に高まりました。 そこで本記事では、改めてDXの概要について網羅的に理解するとともに、本noteの記事などもあわせて紹介していきます。 改めて、DXとはそもそもDXとは、デジタルトランスフォー
日本政府がカーボンニュートラル宣言をしたのは、約１年前。カーボンニュートラルや脱炭素といったキーワードをニュースで目にしない日はないほど社会にも浸透しています。当社の調査（※）でも、気候変動に対する生活者の関心や理解が高まっていることが示されています。 ※「CSVサーベイ2021年10月」より CSVサーベイの詳細調査結果は、以下ページよりご覧ください。 ・当社ニュースリリース「気候変動と企業コミュニケーションに関する生活者意識調査」 ・コラム 「脱炭素時代におけるサステナ
今年10月から11月にかけて、英・グラスゴーで国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）が開催され、各国が改めて気温上昇を1.5度に抑える目標を確認しました。世界的に気候変動への対応が急務となる中、企業からも注目を集めているのが「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」です。 気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）とは何で、企業にどのような取り組みが求められているのでしょうか。 TCFDとは？気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD）と
noteアカウント「Members＋」を運営する株式会社メンバーズから、2021年9月30日に書籍『脱炭素DX すべてのDXは脱炭素社会実現のために』を出版しました。おかげさまで、発売以来Amazonの「企業経営一般関連書籍」カテゴリや大型書店の週間総合ランキングで１位を獲得するなど、多くの方に手に取っていただいています。 書籍の詳細はこちら＞ 本記事では、株式会社メンバーズ EMCカンパニー カンパニー社長である西澤直樹に、なぜ脱炭素化に取り組む必要があるのか・書籍のテー
