Members+ 脱炭素DXレポート

メンバーズでは2030年までのCO2排出量46%削減を後押しすべく、スコープ3の調査・…

Members+ 脱炭素DXレポート

メンバーズでは2030年までのCO2排出量46%削減を後押しすべく、スコープ3の調査・事例研究に特化した「脱炭素DX研究所」を開設。ビジネスモデルとライフスタイルの変革を促すコンテンツをお届けします。|株式会社メンバーズ: https://www.members.co.jp/

マガジン

  • The Road to Carbon Neutrality

    「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。

  • 脱炭素DX研究所レポート

    株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました!

  • Signals for future

    インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。

  • Social Good Company

    ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。

  • 過去記事まとめ

    2022年6月までに公開した記事をまとめております。

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    脱炭素DX――すべてのDXは脱炭素社会実現のために

    株式会社メンバーズ・ゼロカーボンマーケティング研究会
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    SDGsが生み出す未来のビジネス(できるビジネス) できるビジネスシリーズ

    水野雅弘
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    資本主義の新しい形 (シリーズ現代経済の展望)

    徹, 諸富

The Road to Carbon Neutrality

「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。

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企業が掲げる環境目標とは?〜環境マネジメントシステムの基本〜

皆さんこんにちは。 メンバーズの「GX人材」による本マガジン。「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。 今回の記事では「環境マネジメントシステム」についてご紹介します。 環境マネジメントシステムとは?環境マネジメントシステムとは、企業などが環境保全を目的とした方針や目標を設定し、その達成に向けて実行する仕組みのことです。 環境マネジメントシステムには、国際規格のISO14001や、日本独自の環境省のエコ

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COP28がビジネス界に示すメッセージとは?メンバーズ高野が現地を訪ねて得た気づき

JCLP(日本気候リーダーズ・パートナーシップ)の視察団として、メンバーズ社長の高野明彦がCOP28を視察しました。帰国後、社員(平均年齢29歳、3,000人弱のデジタルクリエイター)に向けて報告会を開催し、脱炭素社会の実現に向けた最新の取り組みや、デジタルクリエイターが果たす役割について語りました。今回は、そんなCOP28報告会で何が語られたのかご紹介いたします。 COP28は気候変動対策を加速させる重要な国際会議 気候変動に関する国際枠組みである国連気候変動枠組み条約

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今から取り組める!サステナブルWebデザインとは~パシフィコ横浜さまの事例~

メンバーズの「GX人材」による本マガジン。「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。 メンバーズでは「脱炭素アクション100」と題し、デジタルクリエイター(当社社員)がお客さま企業の支援を中心とした日々の業務における行動の1つ1つを変えることで、脱炭素社会の実現に貢献することを推進しています。その中でもサステナブルWebデザインは、社員の多くが自ら注力すると宣言した領域になります。 先日、脱炭素アク

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生物多様性の未来を描くために、LCAが果たす役割とは?

皆さんこんにちは。 メンバーズの「GX人材」による本マガジン。「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。 今回の記事では「生物多様性」についてご紹介します。 はじめに今年の夏は東京でも30度を超える日々が続き、気候変動を身近に感じるようになってきました。 実際、産業革命以前に比べ、地球の気温は既に1.2℃上昇しています。気候変動の影響を受けているのは人間だけではありません。私たちは多くの生物と共に生活をし

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脱炭素DX研究所レポート

株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました!

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なぜ今、LCA(ライフサイクルアセスメント)が重要なのか?|脱炭素DX研究所レポート#12

メンバーズ脱炭素DX研究所メンバーがさまざまな専門家や実践者と対談し、これからの企業経営やビジネスのあり方を探究していくシリーズ企画。 京都大学・諸富教授との対談に続き、第2回となる今回は、ライフサイクルアセスメント(Life Cycle Assement:以下LCA)のエキスパート「株式会社フルハシ環境総合研究所」代表取締役所長の浅井さんに、そもそもLCAとは何か、なぜ近年注目を集めているのか、お話をうかがいました。 ライフサイクルアセスメント(LCA)とは?我有:今回

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デジタルサステナビリティとは?デジタルがもたらす環境と社会への影響|脱炭素DXレポート #11

いま「デジタルサステナビリティ」や「サステナブルWEBデザイン」という言葉が、欧米のWEBサイト制作エージェンシーをはじめ、デジタル業界を中心に注目され、ガイドライン整備などが始まっています。 今や、私たちの暮らしやビジネスに欠かせないデジタル。デジタル業界やクリエイター職はもちろんですが、業界・職種を問わず、デジタルをどう活用するかはとても重要なテーマだと思います。 本レポートでは、デジタルを活用する上で今後押さえておくべき「デジタルサステナビリティ」の概念や、それが求

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カーボンプライシングは企業経営をどう変えるか?日本企業のGXを考える|脱炭素DX研究所レポート #10

脱炭素DX研究所メンバーがさまざまな専門家や実践者と対談し、これからの企業経営やビジネスのあり方を探究していくシリーズ企画。 第1回となる今回は、「GX法で日本の産業はどう変わるか」をテーマに、財政学と環境経済学が専門で国や自治体の審議会等に参加されている京都大学の諸富教授と対談しました。 2023年5月に制定されたGX法では、脱炭素社会への移行に向けて官民合わせて150兆円が投資されることが定められました。 この法整備をはじめとする政治社会動向をどう読み解き、企業経営を

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SDGsウォッシュはなぜ起きるのか?サステナビリティの本質に向き合える組織とは|脱炭素DX研究所レポート#09 前編

ウォッシュと呼ばれる現象2015年に国連によって採択され早10年になろうとしていますが、SDGsという言葉は相当に一般化したように思えます。数多くの団体・企業が、17個に分けられた目標に対してそれぞれどのようにアプローチしているかを表明し、大学生の活動にもSDGsを前提に置いたものが多くみられるようになりました。 この記事を読まれている方は、もう相当にその内容を熟知した方であろうと思いますから、具体的な内容は割愛させていただきますが、社会に広く課題意識を浸透させるという意味

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Signals for future

インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。

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再エネの新たなカタチ

気候変動の主因とされるCO2排出を抑制するため、様々な再生可能エネルギーが登場しています。しかし、再生可能エネルギーは環境に与える負荷なしに発電できているのでしょうか。 風力や太陽光電力などはクリーンエネルギーと呼ばれており、一般的に環境に負荷がかかるリスクが少ないとされていますが、ライフサイクル全体にも目を向けた場合はどうでしょう。 今回はそんな再生可能エネルギー発電の持続可能性について考えてみます。 発電する、だけでいいの?日本で注目されている風力発電は今、約20年

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現代の魅力的な建物とは

サグラダファミリア、万里の長城、ブルジュハリファなど、世界各地には、人生で一度は目にしてみたい美しい建築物がたくさんあります。デザインやプロポーション、素材、周囲との一体感など、楽しみ方は無限大です。 そして、建築物は私たちの生活や文化、社会にも大きな影響を与えます。 環境にも、人にもよりよい社会をつくるために、建築に期待されている役割とは一体どのようなことでしょうか。 未来のためのサステナブル建築世界のCO2排出量のうち、全体の約40%を占める建築・建設産業。 気候変

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循環を意識したエンタメって?

秋といえば「芸術の秋」を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。現在、東京国際映画祭や上野の森美術館「モネ 連作の情景」など、さまざまな芸術イベントが開催されています。 その中でも映画や舞台などの世界では、セットや小物、衣装などのひとつ一つが、作品を生み出す上で欠かせない存在といえます。そんな芸術に関わるものという観点から、サステナブルな社会を目指すために、どのようなヒントが隠れているのかを一緒に考えてみませんか。 寿命が短い廃棄物作られてから捨てられるまでの期間が一番

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住む人と訪れる人で共創する未来

今年も残すところわずかとなりました。 冬休みや年末年始に旅行を計画している方もきっと多いはずです。 アフターコロナで旅行業界が活気を取り戻す中、ゴミ問題やオーバーツーリズムなど観光地では課題が残されているのも事実です。 訪れる人が楽しむだけではなく、観光地の自然や住民の暮らしを損なわないためにはどのようにすればよいのでしょうか。 今回は、それらを解決するヒントとなる、新たな旅行の在り方をご紹介します。 “責任”ある観光とは「責任ある観光」という意味のレスポンシブル・ツー

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Social Good Company

ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。

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ウェルビーイングは「あいだ」に宿る。ココロとカラダを整える NEUTRALWORKS. の哲学 Social Good Company #82

「ザ・ノース・フェイス」や「ヘリーハンセン」をはじめとしたブランドを展開する株式会社ゴールドウイン。「GREEN IS GOOD(グリーン イズ グッド)」というコンセプトを掲げ、環境負荷を考慮した製品開発や製造に加え、循環経済型社会の実現を目指し、その製品の使用者であるお客様と一緒にアクションを起こすための施策を行っています。 たとえば、子どもが大きくなって着られなくなった服を回収し、デザイナーが補修したうえ、再度販売することで次の人につないでいく「GREEN BATON

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化粧品業界をサステナブルに。日本ロレアルの戦略と実践とは?Social Good Company #81

独自のライフサイクルアセスメント(LCA)をベースにしたスコアリングによる商品開発から、同業他社を巻き込んだ環境ラベルのルール作り、そして、スコープ3削減を目指すシャワーヘッドの開発まで、脱炭素社会の実現に向けて先進的かつ画期的な取り組みを行う、化粧品メーカー「ロレアル」。 今回は、日本ロレアルのヴァイスプレジデントであり、コーポレートレスポンスビリティ本部長を務める楠田さまにインタビューいたしました。 IDEAS FOR GOODと株式会社メンバーズによる共創プロジェク

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気候危機時代を化学式から読み解く。必要なのは「炭素(C)」の転換。三井化学:Social Good Company #80

素材の力で社会課題の解決を目指す三井化学株式会社。気候変動を取り巻く今の社会は「化学式」から読み解くとどう映るのか?そこには新しい視点を得るヒントがありました。化学の分野から「リジェネラティブ」な世の中の実現に向けて、三井化学の取り組みや想いについて、松永氏にインタビューしました。 気候変動が人為的な問題で起こっているならば、「人間の力」で解決する● 普段の業務内容を教えてください。 現在はグリーンケミカル事業推進室に所属し、バイオマスやリサイクルの取り組みのブランディン

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「測る」から始まる、環境価値創造。大崎電気×ESPの挑戦:Social Good Company #78

気候変動の問題が深刻化し、世界でカーボンニュートラルが掲げられる今、「脱炭素」はもはや世界共通のアジェンダの1つとなりました。 商品やサービス、価格、機能に加え、環境に配慮した原材料の使用やCO2排出量を抑えたモノづくりが主流になりつつあります。販売される商品すべてに値段がつけられているように、将来はCO2排出量の記載も当たり前の社会となるでしょう。 脱炭素を実現するはじめの一歩は、まず排出量を「知る」こと。電気メーターの老舗である大崎電気は、電気量を「測る」から「図る」

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過去記事まとめ

2022年6月までに公開した記事をまとめております。

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風と太陽で刷る大川印刷の挑戦−脱炭素が中小企業の未来をひらく–

率先して脱炭素に挑み続ける中小企業があります。横浜市にある老舗印刷会社、大川印刷です。従業員はパートも含めて40名ほどと小ぶりですが、大企業にも劣らない脱炭素やSDGsに関する画期的な取り組みを次々と打ち出してきました。創業140周年を迎えた環境経営のトップランナー、大川印刷の最新の取り組みを伺ってきました! CO2ゼロ印刷と再エネ100%を実現大川印刷のホームページを開けて最初に目に入るのが「環境印刷で刷ろうぜ」という文字。続けて、「お客さまのおかげで今日までに削減できた

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本気の会社が未来を変える!カーボンニュートラル社会転換へのティッピング・ポイント

ロシアによるウクライナ侵攻は、石油やガスなどの高騰を招き、エネルギー需給の逼迫はグローバルで大きな影を落としています。未だ化石由来の原料に多くを依存する日本では、電気料金の高止まり感が続いており、私たちの生活や企業活動も負担を強いられています。また、発電設備を自ら保有せず、電力調達を卸市場に依存している新電力会社は厳しい経営環境に立たされ、最近では事業撤退を決断する新電力会社も増えています。 一方で、気温上昇を 1.5 度に抑えるという目標を達成するには、温室効果ガスの排

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「RE Action」で中小企業も再エネ100%に!

企業で使用する電力を、現在もしくは近い将来に100%再生可能エネルギーに切り替えると宣言する、RE100という国際的な枠組みがあります。RE100は大企業を対象としていますが、日本には中小企業が参加できる「再エネ100宣言 RE Action(以下RE Action)」という枠組みもあります。世界に先駆けて日本で設立されたRE Actionと、参加企業の再エネ100%を実現した取り組みを紹介します。  RE Action とは?はじめに、RE100についてご紹介しましょう。

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もはや他人ゴトではない「Scope3」 ~脱炭素時代の企業価値向上とリスクマネジメント

サプライチェーン排出量とScope3が重視される背景日本政府が掲げる2050年のカーボンニュートラル。今多くの企業は、CO2排出量の削減に向けて知恵を絞っています。これまでは、事業所や工場など、自社設備内の再エネの導入や省エネが主な取り組みとなっていました。 しかし、現在は、製品やサービスを対象として、原材料調達・製造・物流・販売・廃棄までの排出量といったサプライチェーン全体での算定が求められています。つまり、算定範囲と削減努力の範囲は、自社が関わる排出からサプライチェーン全

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