Members+ 脱炭素DXレポート

メンバーズでは2030年までのCO2排出量46%削減を後押しすべく、スコープ3の調査・…

Members+ 脱炭素DXレポート

メンバーズでは2030年までのCO2排出量46%削減を後押しすべく、スコープ3の調査・事例研究に特化した「脱炭素DX研究所」を開設。ビジネスモデルとライフスタイルの変革を促すコンテンツをお届けします。|株式会社メンバーズ: https://www.members.co.jp/

マガジン

  • The Road to Carbon Neutrality

    「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。

  • 脱炭素DX研究所レポート

    株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました!

  • Signals for future

    インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。

  • Social Good Company

    ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。

  • 過去記事まとめ

    2022年6月までに公開した記事をまとめております。

リンク

ウィジェット

  • 商品画像

    脱炭素DX――すべてのDXは脱炭素社会実現のために

    株式会社メンバーズ・ゼロカーボンマーケティング研究会
  • 商品画像

    SDGsが生み出す未来のビジネス(できるビジネス) できるビジネスシリーズ

    水野雅弘
  • 商品画像

    資本主義の新しい形 (シリーズ現代経済の展望)

    徹, 諸富

最近の記事

  • 固定された記事

企業経営と生活者意識を変え、脱炭素社会を目指す脱炭素DX研究所「Members+ 脱炭素DXレポート」とは?

皆さんこんにちは。 「Members+ 脱炭素DXレポート」は、デジタルマーケティング企業である株式会社メンバーズ『脱炭素DX研究所』が運営する公式noteです。 本noteは、日本企業の炭素生産性向上のためのビジネス推進の支援および、生活者の意識変革を目的に、主にスコープ3削減に関する独自調査や事例研究などを一次情報として広く社会に発信することを目的としています。 目指すのは、今や人類共通の必達目標である「脱炭素社会」。読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきま

    • カーボンプライシングとは?

      メンバーズの「GX人材」による本マガジン。「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。この記事ではカーボンプライシングについてお伝えします。 概要世界では2050年にカーボンニュートラルにむけて脱炭素に向けた取り組みが進められています。 取り組みの1つにCO2の排出量を削減することを目的とした対策「カーボンプライシング」という政策手法があります。 カーボンプライシングとは、排出者(企業)の行動を変化させるべ

      • 【イベントレポ】複数の先行事例から、次世代型のサステナブルな靴を考える

        近年、企業や政府は環境への負荷を低減するため、リニアエコノミー(直線経済)からサーキュラーエコノミー(循環経済)への転換が模索されています。従来のリニアエコノミーは「生産・消費・廃棄」という直線的なプロセスのため、廃棄も多く発生します。一方、サーキュラーエコノミーは循環的なアプローチを追求し、素材や製品を経済システムに投入する最初の段階から廃棄や汚染が出ない設計を行い、それらをできる限り高い価値を維持したまま循環させ続けることにより、自然の再生を目指します。 しかし、これま

        • 【勉強会レポート】ビジネスの成果向上につながる!「サステナブルWebデザイン」取り組み成功の秘訣

          世界人口の53%にあたる41億人がインターネットを使う時代。インターネット使用によるCO2排出量は、世界の温室効果ガス排出量のうち3.7%を占めることをご存じでしょうか? Webサイトを1回閲覧するときに必要なエネルギー量は小さいですが、世界中の人が閲覧するたびに温室効果ガスが排出されるため、積み重なれば環境に多大な影響を及ぼします。そこで、Web制作に携わる人が炭素削減に貢献できる手法として注目されているのが「サステナブルWebデザイン」です。 2024年2月、社内の脱

        • 固定された記事

        企業経営と生活者意識を変え、脱炭素社会を目指す脱炭素DX研究所「Members+ 脱炭素DXレポート」とは?

        マガジン

        • The Road to Carbon Neutrality
          17本
        • 脱炭素DX研究所レポート
          16本
        • Signals for future
          25本
        • Social Good Company
          57本
        • 過去記事まとめ
          54本

        記事

          北九州でのWSレポ!学びと笑顔で溢れた循環経済ワークショップ

          皆さん、こんにちは! メンバーズでは、2024年2月16日に「北九州GX推進コンソーシアム」に参加している企業の経営層を対象に、「サーキュラリティデッキ・ワークショップ」を開催しました。 「北九州GX推進コンソーシアム」とは、カーボンニュートラルの実現と地域産業のグリーン成長を目指している北九州市の組織で、今回のワークショップは、コンソーシアムの一環である経営層を対象としたビジネススクールの中で実施させていただきました。 ワークショップでは「CircularityDECK

          北九州でのWSレポ!学びと笑顔で溢れた循環経済ワークショップ

          企業が掲げる環境目標とは?〜環境マネジメントシステムの基本〜

          皆さんこんにちは。 メンバーズの「GX人材」による本マガジン。「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。 今回の記事では「環境マネジメントシステム」についてご紹介します。 環境マネジメントシステムとは?環境マネジメントシステムとは、企業などが環境保全を目的とした方針や目標を設定し、その達成に向けて実行する仕組みのことです。 環境マネジメントシステムには、国際規格のISO14001や、日本独自の環境省のエコ

          企業が掲げる環境目標とは?〜環境マネジメントシステムの基本〜

          【イベントレポ】ゴミを出さない、顧客が楽しめるイベントモデルを考える

          近年、長期的な持続可能性を追求するため、企業や政府はリニアエコノミー(直線経済)からサーキュラーエコノミー(循環経済)へ転換させ、環境への負荷を低減しようという動いています。従来のリニアエコノミーでは「生産・消費・廃棄」という直線的なプロセスに基づいており、廃棄も多く発生しますが、サーキュラーエコノミーでは循環的なアプローチを追求し、素材や製品を経済システムに投入する最初の段階から廃棄や汚染が出ない設計を行い、それらをできる限り高い価値を維持したまま循環させ続けることにより自

          【イベントレポ】ゴミを出さない、顧客が楽しめるイベントモデルを考える

          現場主導の脱炭素推進施策を始めてみたら、社内でバズった話

          脱炭素社会の実現に向け、多くの企業で積極的な取り組みが推進されている一方で、実業務やビジネスとの関連づけ、現場との温度感、社員の関心度などの課題から「サステナビリティに関する取り組みが一部の部門や人にとどまってしまう」、「脱炭素をどのようにビジネス、事業部の活動につなげていけばよいか分からない」、といった悩まれている方も多いのではないでしょうか? 今回は、取り組み開始直後に80%の社員が日々の業務の中で実施することを宣言し、ビジネス成果の向上を図りながら半年間で約1,000

          現場主導の脱炭素推進施策を始めてみたら、社内でバズった話

          COP28がビジネス界に示すメッセージとは?メンバーズ高野が現地を訪ねて得た気づき

          JCLP(日本気候リーダーズ・パートナーシップ)の視察団として、メンバーズ社長の高野明彦がCOP28を視察しました。帰国後、社員(平均年齢29歳、3,000人弱のデジタルクリエイター)に向けて報告会を開催し、脱炭素社会の実現に向けた最新の取り組みや、デジタルクリエイターが果たす役割について語りました。今回は、そんなCOP28報告会で何が語られたのかご紹介いたします。 COP28は気候変動対策を加速させる重要な国際会議 気候変動に関する国際枠組みである国連気候変動枠組み条約

          COP28がビジネス界に示すメッセージとは?メンバーズ高野が現地を訪ねて得た気づき

          なぜ今、LCA(ライフサイクルアセスメント)が重要なのか?|脱炭素DX研究所レポート#12

          メンバーズ脱炭素DX研究所メンバーがさまざまな専門家や実践者と対談し、これからの企業経営やビジネスのあり方を探究していくシリーズ企画。 京都大学・諸富教授との対談に続き、第2回となる今回は、ライフサイクルアセスメント(Life Cycle Assement:以下LCA)のエキスパート「株式会社フルハシ環境総合研究所」代表取締役所長の浅井さんに、そもそもLCAとは何か、なぜ近年注目を集めているのか、お話をうかがいました。 ライフサイクルアセスメント(LCA)とは?我有:今回

          なぜ今、LCA(ライフサイクルアセスメント)が重要なのか?|脱炭素DX研究所レポート#12

          再エネの新たなカタチ

          気候変動の主因とされるCO2排出を抑制するため、様々な再生可能エネルギーが登場しています。しかし、再生可能エネルギーは環境に与える負荷なしに発電できているのでしょうか。 風力や太陽光電力などはクリーンエネルギーと呼ばれており、一般的に環境に負荷がかかるリスクが少ないとされていますが、ライフサイクル全体にも目を向けた場合はどうでしょう。 今回はそんな再生可能エネルギー発電の持続可能性について考えてみます。 発電する、だけでいいの?日本で注目されている風力発電は今、約20年

          再エネの新たなカタチ

          今から取り組める!サステナブルWebデザインとは~パシフィコ横浜さまの事例~

          メンバーズの「GX人材」による本マガジン。「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。 メンバーズでは「脱炭素アクション100」と題し、デジタルクリエイター(当社社員)がお客さま企業の支援を中心とした日々の業務における行動の1つ1つを変えることで、脱炭素社会の実現に貢献することを推進しています。その中でもサステナブルWebデザインは、社員の多くが自ら注力すると宣言した領域になります。 先日、脱炭素アク

          今から取り組める!サステナブルWebデザインとは~パシフィコ横浜さまの事例~

          新たなサスティナビリティ戦略: エクスペディアが進める Made to Travel™ Fundをインサイト

          エクスペディアは「Made to Travel™ Fund」の初年度の助成金先を発表しました。その金額はなんと150 万ドル超えます。 これは「旅行の障壁を取り除く」という共通の目標を共有する非営利団体に助成金を与えるプログラムで、社会的意義の提供と自社ビジネスの発展という2軸を両立させたサスティナビリティ戦略といえます。 では内容をご紹介していきます。 Made to Travel™ Fund とは?エクスペディア「Made to Travel™ Fund」は、世界中の

          新たなサスティナビリティ戦略: エクスペディアが進める Made to Travel™ Fundをインサイト

          COP28発表!グリーン・デジタル・アクション

          世界のハイテクセクター、COP28でグリーン・デジタル・アクションによる気候危機解決の取り組み強化に合意 第28回国連気候変動会議、通称COP28がアラブ首長国連邦のドバイで開催されています。会場は、2022年3月31日に閉幕した2020年ドバイ国際博覧会。その一部は既にスマートシティへと再開発されており、いくつかのパビリオンは内部見学もできます。そんなサーキュラーエコノミーを意識した会場でCOP28は開催されました。 そのCOP28で、世界のハイテクセクターのメンバーは

          COP28発表!グリーン・デジタル・アクション

          現代の魅力的な建物とは

          サグラダファミリア、万里の長城、ブルジュハリファなど、世界各地には、人生で一度は目にしてみたい美しい建築物がたくさんあります。デザインやプロポーション、素材、周囲との一体感など、楽しみ方は無限大です。 そして、建築物は私たちの生活や文化、社会にも大きな影響を与えます。 環境にも、人にもよりよい社会をつくるために、建築に期待されている役割とは一体どのようなことでしょうか。 未来のためのサステナブル建築世界のCO2排出量のうち、全体の約40%を占める建築・建設産業。 気候変

          現代の魅力的な建物とは

          地域から生み出す脱炭素ビジネス【大阪編】

          はじめに皆さんは「脱炭素先行地域」を知っていますか?カーボンニュートラルの実現とともに、地域の魅力や暮らしの質の向上も同時に目指す、全国のモデルとなる地域のことで、2023年11月時点で選定された計画は74件、36道府県に広がっています。地域課題の解決をビジョンに掲げるメンバーズも、地域における脱炭素DXのポテンシャルに注目し、地方自治体や地域企業との連携を進めています。 脱炭素DX研究所所長・我有も、2024年春に東京都から大阪府へ移住し、地域から気候変動ムーブメントを起

          地域から生み出す脱炭素ビジネス【大阪編】