Members＋ 脱炭素DXレポート
インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。
2022年6月までに公開した記事をまとめております。
ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。
株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました！
「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。
脱炭素社会の実現には、住宅・建築分野の省エネ化が欠かせません。日本のCO2排出量のうち、およそ３分の１が住宅など建築物の運用時に出ているとされます。にもかかわらず日本の住宅の省エネ性能は、先進国で最も低いレベルのままでした。以前から専門家により指摘されてきたこの課題が、政府の脱炭素の方針によって大きな変革が求められています。専門家の意見を踏まえ、どのようにすべきかまとめました。 日本の住宅の性能はなぜ低いのか？ 「日本の住宅の省エネ性能は、先進国の中で最低レベル」。そう言わ
前回の投稿で、人間が活動するための「エネルギー」が作られる過程でCO2が多く輩出されていることをご紹介しました。 日本国内のエネルギーの多くは、石炭や石油、ガスを使う火力発電で、エネルギー供給量の約85%を占めています。石炭火力発電と風力発電によるCO2排出量を比較すると大きな差分があり、火力発電から脱することは国内のCO2削減に大きく貢献できると考えられています。 ▼各発電によるCO2排出量 石炭火力発電：943g-CO2/kWh 風力発電：26g-CO2/kWh 企
前回記事「地球温暖化ってそもそもなに？はじめに知りたいその仕組み」で、「そもそも地球温暖化はなぜ起きているのか」「なぜCO2を削減する必要があるのか」を解説しました。 本記事では、CO2はどこから発生するのか・再生可能エネルギーが注目される理由をご紹介します。 本記事は、株式会社メンバーズが運営するInstagramの投稿を転載しています。 ＜編集部オススメ記事＞ 本記事や前回記事を踏まえて、2050年までの脱炭素社会、いわゆるカーボンニュートラルの実現が明記された「
先日、地球温暖化対策推進法の解説記事をお届けしましたが、「そもそも地球温暖化はなぜ起きているのか」「なぜCO2を削減する必要があるのか」をご存知でしょうか？本記事では、イラスト付きで解説していきます！ 本記事は、株式会社メンバーズが運営するInstagramの投稿を転載しています。 地球温暖化の仕組みや、CO2を削減すべき理由が分かると、より納得感をもって情報収集・アクションができますね！ 参考： ▼IPCC（気候変動に関する政府間パネル）報告書「AR4 Climat
世界を席巻する気候変動に関するアクション。その中心には、グレタ・トゥーンベリさんに象徴される、社会課題への関心が高いと言われる1990年代後半から2012年頃に生まれた、Z世代と呼ばれる若者層の存在があります。 今回は、一般的な認知の通りZ世代などの若者層は、気候変動などの社会課題に高い関心を持つのか、いくつかの調査やアクションから検証してみましょう。 検証１：社会課題への関心は、全世代で高まる社会課題への関心層を把握し検証するため、国内外のいくつかの調査結果を紹介しまし
先月26日、参議院本会議において地球温暖化対策推進法が成立しました。2050年までの脱炭素社会、いわゆるカーボンニュートラルの実現が明記され、国や自治体、国民の連携が求められることとなりました。 具体的にどのような内容が決まり、これから企業にはどのような取り組みが求められるのでしょうか？ 背景は？地球温暖化対策推進法は「地球温暖化対策の推進に関する法律」の通称であり、1998年に成立しました。97年に京都議定書が採択されたことを受けて、国内における対策の枠組みが定められた
