Members＋ 脱炭素DXレポート
「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。
メンバーズ脱炭素DX研究所メンバーがさまざまな専門家・実践者と対談し、これからの企業経営やビジネスのあり方を探究していきます。
社会課題解決型ビジネスに先進的に取り組む企業・団体を取材し、背後に秘められた想いや思い描く未来についてお話しいただくシリーズです。
身の回りのモノコトを切り口に、人や地球のためにできるアクションアイデアをご紹介しています。
一般社団法人moretreesと連携し、岩手県住田町で実施している森づくりの様子をお届けしています。
富山市は全国の自治体に先駆けて、2000年代はじめ頃からコンパクトなまちづくりに取り組んできました。中心市街地の空洞化や人口減少と高齢化などにより、将来的に住民の暮らしが困難になるおそれがあったためです。そしてそのようなまちづくりは、脱炭素にも結びついています。2021年３月に、「ゼロカーボンシティ宣言」を発表した富山市の歩みを取り上げます。 なぜコンパクトなまちづくりなのか？ 富山市は、約40万人が暮らす北陸の中核都市のひとつです。2005年に旧富山市を含む複数の市町村が
気候変動の影響を受けて、サーキュラーエコノミーへの取り組みはますます重要なものになっています。 サーキュラーエコノミーは、大量生産・大量消費を前提とした経済システム（リニア・エコノミー）とこれがもたらした資源・エネルギー不足や環境問題、経済成長の停滞に対するオルタナティブとして提起されました。経済活動をさまざまな段階で循環させ、付加価値を生み出すことで、経済活動と環境負荷軽減の両方を促進する取り組みです。 サーキュラーエコノミーの推進において世界的なイニシアチブを持つエレ
８月９日、国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が第６次報告書を発表しました。IPCCの報告書は、産業革命前に比べた気温上昇を1.5度までに抑えることを求めた『1.5 °C特別報告書』など、各国の政策に多大な影響を与えてきました。 今回、2014年の第５次報告書から７年が経過する中、最新の報告書が公開されました。すでに各国が2050年前後のカーボンニュートラルに向けて目標設定をおこなうなど、気候変動への危機感が国際的に共有されている中、今回の報告書にはどのような内容
