Members＋ 脱炭素DXレポート
インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。
2022年6月までに公開した記事をまとめております。
ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。
株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました！
「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。
小売業界において、DXの推進とともに「オンライン接客」の普及が進んでいます。普及のきっかけは、2020年に新型コロナウイルス感染症が拡大し、緊急事態宣言の発令によって店舗の休業を余儀なくされた小売業が、新たな販売チャネル開拓のために行ったことからです。オンラインショッピングの頻度が増えた消費者からも喜ばれており、現在も店舗と並行してオンライン接客を継続している企業が多くあります。 本記事では、あらためてオンライン接客の概要やメリットを解説した上で、複数の成功事例を挙げながら
私たちが過ごす家や建築物が冬も夏も快適に過ごせるかどうかということは、実は脱炭素とも深く結びついています。以前の記事『どうする「住まいの脱炭素化」！これからの住宅・建築物に求められる性能とは？』では、脱炭素を進めるためにも、住宅を含めた建物の性能を高めることが大切、ということをお伝えしました。 記事からもわかるように、日本の住宅の性能を世界の他の先進国と比較すると、残念ながらとても遅れています。冬寒く、夏は暑く、そしてエネルギーをたくさん消費するというものです。それでも、一
「Members＋」ではこれまで、コンパクトなまちづくりを進める富山県富山市、ゼロカーボンシティをめざすニセコ町の取り組みについて取り上げました。 さまざまな課題を抱える日本の地方都市や中山間地域を持続可能にするためには、何が重要となるのでしょうか？ 今回は２つの先進的なまちづくりを踏まえ、専門家に伺いました。 ▼これまでの取材記事はこちら ●富山市のコンパクトなまちづくり ●ゼロカーボンシティに挑むニセコ町のまちづくり 日本の自治体には権限がない人口が40万人を超える中
