Members＋ 脱炭素DXレポート
インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。
2022年6月までに公開した記事をまとめております。
ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。
株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました！
「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。
世界で進む電気自動車（以下、EV）シフトの波。しかし、日本では普及が進んでいるとは言えません。性能面の懸念や充電環境の整備についてなど、さまざまな課題も指摘されています。そのようなEVにまつわるさまざまな疑問を、工学博士でEVユーザーでもある櫻井啓一郎さんに伺いました。 今後10年で爆発的に普及Q：まず、国際的にEVシフトはどれほど進んでいるのでしょうか？ 櫻井：国際的な複数の調査機関の２−３年前の予測では、2030年に販売される新車のうち、EVの割合はおよそ１割から２割
2022年４月から東京証券取引所（以下、東証）は、現在の「市場第一部」や「市場第二部」などから、新たに「プライム」「スタンダード」「グロース」という３つの市場区分に移行します。 こうした中で７月９日、現在「市場第一部」に上場する企業2,191社のうち、664社が「プライム」への上場維持基準に達していないことが明らかになりました。また週明け12日には、東証からの維持基準の未達通知を受けた100社以上が「プライム」への適合通知を受けたことを適時開示で公表しています。 株式市場
投資判断を下す際、「ESG（環境・社会・ガバナンス）」や「SDGs（持続可能な開発目標）」に基づく企業の分析が世界的に重視されるようになりつつあります。 環境に関わる企業分析が重視されるようになった理由として、利益追求型の企業活動が持続的な成長を見込めないことや、機関投資家が環境への取り組みを評価するようになったことが挙げられます。 こうした企業分析に基づく投資判断の中で、持ち株や債券を手放したり、他社への融資を停止するなど、投資している金融資産を引き揚げる「ダイベストメ
脱炭素化に向けた取り組みとしての「カーボンプライシング（炭素の価格付け）」が、日本でも本格的に議論され始めました。カーボンプライシングとは、排出した炭素量に応じて、企業や家庭に金銭的なコストを負担させる仕組みを指します。 日本政府が2020年12月に公開した、「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」でも、2050年の脱炭素社会実現に向けた具体的な規制改革・標準化の施策として、カーボンプライシングが取り上げられています。 カーボンプライシングに関する主な制度
Z世代による社会変革をテーマとした前回の記事に続いて、今回は、当社が国内の一般生活者1,107人を対象に調査した「気候変動問題・SDGsに関する生活者意識調査（CSVサーベイ 2021年春）」の結果から気候変動関心層の購買行動と企業プロモーションを紐解いてみましょう。 高年収世帯ほど、地球温暖化への関心とエシカル商品購買意向の割合が高まる 今回、当社の調査結果でのハイライトの１つが、高年収世帯ほど地球温暖化への関心とエシカル商品購買意向の割合が高まることです。 前回の記事
