Members＋ 脱炭素DXレポート
インスタグラムアカウント「Signals for future」とともに、未来の兆し(Signal)となるようなヒントや事例をご紹介しています。
2022年6月までに公開した記事をまとめております。
ソーシャルグッドな取り組みをしている企業や団体の方々を取材し、自社のお取り組みについての思いや今後の展望などについてお話いただくシリーズです。
株式会社メンバーズの脱炭素DX研究所が発信するレポートをまとめました！
「脱炭素経営」を目指すために必要なプロセスや手法について、読者の皆さんとともに学びを深め、ともに歩んでいきます。
アメリカには、大気浄化法（Clean Air Act）という法律があります。大気汚染防止を目的として、折しもレイチェル・カーソンの『沈黙の春』が出版された翌年の1963年という、環境問題に関心が高まった時期に制定されました。 この法律によって、大気汚染に関わる規制が厳しくなったことで、アメリカ全体の大気は人口や自動車数の増加、経済発展を考慮しても77%クリーンになったとされています。 この大気浄化法は連邦法、つまり全米レベルで適用される法律です。しかし、こうした大気汚染を
気候サミットにて、菅首相が「2030年度の温室効果ガス削減目標を46％削減（2013年比）し、さらに50％の高みに向けて挑戦を続ける」と宣言しました。また、46％削減達成のためには、再生可能エネルギー対策を優先して行う旨を示しました。 本記事では、「なぜ再生可能エネルギーが注目されるのか」「世界各国と日本の導入目標の比較」をご紹介します。 本記事は、株式会社メンバーズが運営するInstagramの投稿を転載しています。※掲載されている各国の数値目標は2021年１月当時のも
2020年10月、菅首相が2050年までのカーボンニュートラル（温室効果ガス排出の実質ゼロ）を表明したことで、日本でも脱炭素社会に向けた動きが本格的にスタートしました。特に2021年に入ってからは、大手企業が続々と脱炭素に向けた投資や取り組みを表明しており、その流れは加速しつつあります。 今回は、なぜ企業にとって脱炭素への取り組みが重要になっているのか？という点について、４つのポイントから見ていきます。 機関投資家の関心多くの企業にとって、自社への投資を呼び込むことは重要
国際社会が気候変動問題への取り組みを推進する中、日本政府は2021年１月に「第６期科学技術・イノベーション基本計画」の素案を公表しました。この中では、脱炭素社会やデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現が重要な課題として取り上げられています。企業も、社会や消費者を通じて、この問題に対応を迫られつつあります。 では、気候変動問題が企業経営に影響を及ぼす中、見逃せない脱炭素・DXのトレンドにはどのようなものがあるのでしょうか。 産業競争力強化法の改正 具体的な政府の施策
2015年に採択されたパリ協定によって、世界各国が脱炭素化へと舵を切りました。脱炭素化を進める上で、地球温暖化の原因となっている化石燃料から脱却し、再生可能エネルギーを活用することは、重要な取り組みの一つとなっています。 脱炭素化に向けた取り組みとして、 ①温室効果ガス（以下、GHG）の排出量削減 ②エネルギー消費量の削減 ③どうしても出てしまうGHGについては排出量に見合った削減活動への投資（カーボンオフセット） が、世界的に求められています。再生可能エネルギーはこの
2020年10月、菅首相が国内の温暖化ガスの排出について2050年までに「実質ゼロ」とする方針を表明しました。地球温暖化につながる温室効果ガス（Greenhouse gas、GHG）の排出をゼロにする「脱炭素社会」の実現に向けては、世界中の国や地域、そして企業が取り組みを進めています。 「脱炭素社会」とは何であり、実現のためどのような取り組みがされているかを見ていきましょう。 脱炭素社会とは？脱炭素社会とは、GHGの排出を減らすだけでなく、やむを得ず排出されてしまった二
